iDeCoのメリット、デメリットを徹底解説|iDeCoに向いてない人も紹介

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悩む人

NISAはよくオススメされるけど、iDeCoもやった方が良いのかな??

しあ

iDeCoはかなり使う人を選ぶ癖が強めの制度だと思うな!でも、多くの人にオススメできるのは間違いない!

今回はiDeCoの基礎からメリットデメリットまでを徹底解説します。

最後にはiDeCoの年代別運用のポイントも解説するから参考にしてもらえると嬉しい!

実際、NISAは絶対やれってオススメされるけど、iDeCoはかなり人によって意見が分かれるのではないでしょうか?

その意見が分かれる理由はiDeCoが癖の強い制度であるが故なんですよね…。

iDeCoはメリットもたくさんありますが、デメリットと言える様な部分も多くあります。

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どんな人にiDeCoが向いているかなども含めて、今回は解説していきます。

本記事を読んで分かる事
  1. そもそもiDeCoとは
  2. iDeCoの3つのメリット
  3. iDeCoの4つのデメリット
  4. iDeCoに向いてない人とは
  5. iDeCoにオススメの金融機関
しあ

iDeCoやるか迷っている人は本記事を参考に検討してみてね!

本記事の信頼性

目次

そもそもiDeCoとは

出典:iDeCo公式サイトより

個人型確定拠出年金(iDeCo)とは老後資金づくりを目的として、公的年金に上乗せされる年金制度の事です。

確定拠出年金とは加入者が金額を指定して掛金を納め、加入者の指示で運用した結果が老後の受給額として支払われる。

iDeCoの運用は大まかにこんな流れで行われます。

STEP
加入者自身が指定した金額で掛金を出す

被保険者の種別に応じて、上限額が設定されています。

STEP
加入者の指示で資金を運用する

元本確保型か価格変動型の商品を選ぶ事ができます。

STEP
運用した資金は原則、60歳以降に一括または分割で受け取る

受け取り方によって受けれる税制優遇が変わってきます。

さらにiDeCoを始める前に知っておいた方がいいポイントが3点あるので、知っておきましょう。

  1. iDeCoの加入条件
  2. 掛金の上限額について
  3. 受給開始年齢について
しあ

iDeCoを始める前にこの3点は頭に入れておくと便利かも!

①iDeCoの加入条件について

iDeCoの加入については職種などによっても様々な条件がありますが、まずは基本的に加入条件から解説します。

iDeCoの基本的な加入条件

  • 20歳以上60歳未満
  • 日本に住んでいる
  • 公的年金(国民年金や厚生年金)に加入している

さらに基本的な加入条件にプラスして、国民年金に任意で加入した方や公務員や会社員であれば、60歳以降も掛金を掛ける事ができます。

ただし、国民年金保険料を免除されていたり、農業者年金の被保険者である場合は、iDeCoへ加入する事ができないなどの条件もあります。

もっと、詳しく加入条件の確認を行いたい方はiDeCo公式サイトのHPを確認してみても良さそうですね。

しあ

基本的には多くの方が対象になるけど、まず自分が使えるのかどうかを先に確認しておかないとね!

②掛金の上限額について

iDeCoの掛金は、拠出限度額の範囲内で月額5,000円以上から1,000円単位で掛金を決める事ができます。

加入資格によって、拠出限度額は変化しますが、その限度額の確認については下記の表をご確認下さい。

職業拠出限度額
自営業者やフリーター等月6.8万円(年間81.6万円)
専業主婦等月2.3万円(年間27.6万円)
勤務先に企業年金等がない会社員月2.3万円(年間27.6万円)
勤務先に企業年金等がないかつ企業型確定拠出年金に加入済の会社員月2万円(年間24万円)
勤務先に企業年金等がある会社員月2万円(年間24万円)
公務員月1.2万円(年間14.4万円)
※ここで言う企業年金等は確定給付型年金や厚生年金基金の事を指します

こうやって見ると、厚生年金がない自営業者やフリーターの方は拠出限度額が高めに設定されていますね。

その様な方々は自分で身を守っていかなければいけませんから当然ですね。

しあ

会社員だとしても勤務先によって拠出限度額は全然違うので、始める前に確認しておきましょう。

③:受給開始年齢について

受給開始までに必要な加入者等期間があり、その一覧は下記の表を使ってご確認下さい。

受給開始年齢必要な通算加入者等期間
60歳10年以上
61歳8年以上10年未満
62歳6年以上8年未満
63歳4年以上6年未満
64歳2年以上4年未満
65歳1ヶ月以上2年未満

この期間があるので50歳以上で加入した場合などについては60歳よりも受給開始が遅れる場合があるという事は知っておこうね!

しあ

60歳になってからすぐに受給したいと思うなら早めに加入しておく事をオススメします。

iDeCoの3つメリット

ここまではそもそもiDeCoとは何なのかという解説をしてきましたので次はiDeCoのメリットについても解説していきます。

iDeCoにはiDeCoにしかない破格のメリットが3つあります。

iDeCoの3つのメリット

  1. 掛金が全額所得控除になる
  2. 利息や配当などの運用益が全額非課税になる
  3. 受け取り時にも税制優遇される

NISAの税制メリットは『運用益が全額非課税になる』という事だけなので、いかにiDeCoが破格の性能をしているかよく分かると思います。

しあ

税制メリットだけなら、NISAより凄いんだよね。

メリット①:掛金が全額所得控除になる

iDeCoでは拠出した掛金が全額所得控除の対象になります。

NISAでは掛金の控除はないので、iDeCoが節税対策としても使えると言われる理由はこちらですね。

NISAでもたまに節税と同じような表現が使われる事がありますが、厳密にはNISAには節税効果はありません。

しかし、iDeCoでは掛金が所得控除の対象となり、所得税や住民税の負担が軽減されるのは非常に魅力的ですよね。

しあ

iDeCoでは老後資金の形成と節税が同時に行えるのでお得です。

メリット②:利息や配当などの運用益が全額非課税になる

iDeCoのメリット2つ目は運用益が非課税になる事です。

一般的に金融商品の運用で得た利益に対して、20.315%の課税がされますが、iDeCoの場合はその利益に税金がかかりません。

例えば、20万円の利益が出た場合は普通なら約4万円が税金として徴収されるので手元には16万円しか残りませんが、iDeCoの場合は20万円が丸々手元に残ります。

この非課税メリットはより多くの利益が出ている程、お得に働きますね。

しあ

長く運用して積み重なった利益に対して税金がかからないなんてお得すぎます…。

メリット③:受け取り時に税制優遇される

iDeCoでは掛金が所得控除になり、運用中の利益も非課税、そして出口の受け取り時にも税制優遇されます。

最初から最後までメリットだらけの制度って事ですね。

ちなみに受け取り時の税制優遇に関しては受け取り方法によって変わってきます。


✅一時金として受け取る場合→『退職所得控除』の対象になる

✅年金として受け取る場合は→『公的年金等控除』の対象になる

ちなみに併用での受け取りも選択できます。

この様に受け取り時にも控除で税負担が軽減されるのもiDeCoの魅力ですね。

しあ

ちなみに一時金で受け取る場合は勤務先の退職金などによって、課税される金額が大きくなる可能性があるから注意した方が良いかも。

iDeCoの3つのデメリット

悩む人

iDeCo最強すぎますけど、デメリットもしっかり教えて下さい

しあ

もちろんデメリットもあるからデメリットまで理解した上で始めよう!

次にiDeCoのデメリットについて主に4つに分けて話していきたいと思います。

iDeCoの4つのデメリット

  1. 60歳まで引き出す事ができない
  2. 手数料がかかる
  3. 元本割れする可能性もある
  4. 受け取り時に課税される事がある
しあ

このデメリットを踏まえても、やりたいって人だけ始めよう!

デメリット①:60歳まで引き出す事ができない

iDeCoというのは本来、教育資金や住宅購入資金などの用途で使用する事は想定されておらず、老後資金を形成する為の制度です。

なので、途中で他の用途で使用する為に引き出す事はできないのです。

この資金ロックが使いづらいとiDeCoを始めない人が多い印象がありますが、個人的にはこれは同時にメリットなのではないかと考える事もできると思います。

理由は強制的に老後資金を形成する事ができるからです。

途中で自由に引き出しができてしまうと途中で引き下ろして使うって人が大半になる様な気がします。

それでは本末転倒なので老後資金を形成するという目的の為に資金ロックがあるのはむしろ合理的だと考えます。

しあ

まあ、60歳までまだ時間がある人は若い年齢からの資金ロックは抵抗あるよね!

デメリット②:手数料がかかる

iDeCoでは手数料がかかる点にも気を付けて下さい。

例えば、NISAであれば口座管理には手数料がかかりませんが、iDeCoではかかります。


・加入移管時手数料…iDeCoの口座を開設する時にかかる手数料

・加入者手数料…国民年金基金連合会に支払う手数料

・運営管理手数料…iDeCoの専用口座を維持する為の手数料

・給付手数料…受け取り時に都度かかります

この様に一つ一つは物凄い高額という金額ではありませんが、長期で運用していくとトータルで結構大きな金額になります。

さらに、金融機関により口座維持にかかる手数料が違うのでなるべく安い金融機関を選ぶのも大切かなと思います。

しあ

手数料もかかるから口座を作る前にしっかりと制度理解しておく必要がありそうだね!

デメリット③元本割れする可能性はある

iDeCoで選べる運用商品には『元本確保型』『価格変動型』の2種類があります。


『元本確保型』…定期預金・保険

『価格変動型』…投資信託

例えば、『価格変動型』の商品を選べば、元本割れする可能性はあります。

この様に話すとでは『元本確保型』の方が良いのかとおっしゃる方もいますが、必ずしもそうとは限りません。

むしろ僕は『価格変動型』の商品を選ぶ事をオススメしています。

その理由はiDeCoでは運用益が非課税になるので、『価格変動型』の商品を選び、利益を上げないと税制優遇の一つのメリットが死んでしまうから。

また、iDeCoでは口座の維持管理に手数料がかかるので『元本確保型』だとむしろ元本割れしてしまう可能性が高いと言えるからです。

とは言っても、『価格変動型』で不用意にリスクにさらされてしまうのは嫌という方もいると思います。

既に50代で運用期間が短い場合などは『元本確保型』をメインに手堅く運用すると良いかなと思います。

対して、まだ20代で運用期間がたっぷり残っている場合は『価格変動型』をメインに積極的に増やす運用をしてみると良いかなと思います。

しあ

僕がこれからiDeCoを始めるなら100%『価格変動型』をメインに運用するかな!

デメリット④:受け取り時に課税される事がある

iDeCoでは『一時金受取』と『年金受取』の2種類がありますが、共に受け取り時に課税されます。

とは言っても、一時金として受け取る場合は退職所得控除が効き、年金として受け取る場合は公的年金等控除が適用されます。

基本的にはこの控除を受ける事で多くの場合はほとんど税金は発生しません。

しかし、会社の退職金とiDeCoの一時金の額が大きかったりすると、がっつり課税されてしまう可能性があるのです。

退職金が出ると分かっている場合はあらかじめ理解しておくと良いでしょう。

しあ

とは言っても、退職所得控除などで多くの場合はほとんど税金がかからないケースがほとんどだからご安心を。

iDeCoに向いてない人とは

ここまでiDeCoの概要を説明し、メリットデメリットを解説してきましたが、実際にiDeCoには向いてない人ってどんな人なのか具体的に例を挙げて解説します。

iDeCoに向いてない人

  1. 専業主婦や無職で収入が少ない人
  2. 貯蓄が十分にない人
  3. これから大きな出費があると考えられる人
  4. 収入の変動が激しい人

収入が少ない専業主婦や無職の方はそもそも掛金を拠出するのが難しいだけでなく、節税効果を低いのであまり向いてません。

その他に関してはiDeCoの資金ロックと相性が悪い特性の人なので、それでもiDeCoを始めるという場合は家計管理の方も気を付けながら行って下さい。

しあ

iDeCoはある程度、大きなライフイベントが終わった人や十分に貯蓄がある人の方が向いてるかな〜と思います。

iDeCoにオススメの金融機関

最後にiDeCoのオススメの金融機関を紹介します。

その金融機関はSBI証券です。

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iDeCoは運用管理手数料もかかる金融機関も多い中でSBI証券では無料なのも嬉しいポイントです。

さらにSBI証券ではコストが低く、優秀なインデックスファンドも多数取り揃えています。

もし、最初の金融機関選びで迷ってしまったら、SBI証券を選ぶと良いでしょう。

SBI証券の事を詳しく知りたい方はこちらの記事も参考に。

しあ

もし、僕がこれからiDeCoを始めるのならば間違いなくSBI証券を選びますね!

まとめ:iDeCoを活用して、老後への不安を取り除こう

今回はiDeCoに関して、ボリュームたっぷりに解説してきました。

老後資金の形成という観点において、iDeCoの右に出る者はいません。

まだ始めてない人や気になってたけど、怖くて始められていないなんて人も本記事でiDeCoのメリット、デメリットを理解した上で、積極的に活用してみましょう。

しあ

僕はまだiDeCoはやってないんだけど、ゆくゆくは活用する予定だよ!

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